毎日新聞「クローズアップ２００７：「納豆ダイエット」ねつ造 真実よりも視聴率」から。
「あるある大事典」は、九つの制作会社に発注して制作している。ただ、今回の番組が、１社で作ったものか、複数社によるものかについては、「分からない」。関西テレビのプロデューサーがねつ造を承知していたかについても「分からない」と答えるだけだった。
テレビは健康や食を扱ったものは視聴率を上げやすい。成人病予防、ダイエットに対する視聴者の関心は高く、あるテレビ局社員は「次回の放送内容を知った視聴者からの問い合わせ数が急増する」と打ち明ける。
また、毎日新聞が０３年に行った「健康と高齢社会に関する世論調査」でも、「体にいい」「やせる」などの情報を「テレビ番組から得る」と答えたのは約７割に上り、健康情報をテレビに頼っている実態を裏付けている。
テレビ局にとっては番組制作費を抑えることも重要な課題だ。ある業界関係者は「制作費を抑えようと、お笑い番組を手掛けてきた会社などに下請けさせる。専門知識のないスタッフが、検証や専門家による裏付けを欠いたまま番組づくりをする」と、ねつ造をうみやすい事情を説明した。
また、あるテレビ局の元プロデューサーは「視聴者が驚くような内容でないと、数字（視聴率）が取れない。制作会社は、常に数字のプレッシャーを受けている」と明かす。そのうえで、「おそらく『あるある大事典』では、週ごとにそれぞれの制作会社が作っているんだろうが、毎週、毎週数字を取れるネタがあるはずがない。１００のことを１２０にすることはよくあることで、今回の問題は氷山の一角。１００を２００にしたから問題になっただけ」と切り捨てた。
定年再出発 番組を作り続ける「データ改竄」。
新聞の解説は、この問題の原因は孫受けに委託したためにデータの検証があいまいになったという。これでは孫受けとなる中小の制作プロダクションは知的レベルが低いから信用できないといわんばかりではないか。そんなはずはない。さらに、解説子は「制作過程の監視体制の強化」を求めているが、これは表現行為の中で強調されることではない。監視するのではなく番組の主題をスタッフ全体に正確な理解把握に努めさせるべきであって、発注元の放送局の監視権限の強化などはあってはならないと思う。
今、大手テレビ局の収益はかなりいいと聞くが、下請けに発注されるときの制作費は１０年前に比べるとかなり圧縮させられている。かつ発注元の厳しい要求(多少問題があっても、視聴率がとれて話題になるような番組作りをして)が課せられている。下請け、孫請けの制作会社はかなり厳しい経営を余儀なくされている。
私にはこの問題は視聴率偏重、下請けイジメから発しているのではないかと思えてならない。この番組の打ち切りが検討されていると聞くが、これでまた民放の数少ない非バラエティ系の番組が一つなくなるのか。そしてまた愚にもつかないお笑いタレントのトーク番組ばかりになってゆくのだろうか。
「あるある大事典」はバラエティ系じゃなかった？
