４時半に目が醒め、トイレ。
寝直して、６時に起床。
朝ごはんを食べ、７時過ぎに息子を起こしに行ったが、振替休日なので、「８時過ぎに起きる」と言って、起きなかった。「ちゃんと起きるんだよ」と言って、うちを出た。
外は０℃。マンションの庭には、霜柱ができていた。
風が弱かったので、バスを待っている間もそれほど寒くはなかった。
会社に着いて、８時過ぎに電話をすると、息子が起きていて、電話に出た。
一日晴れたが、最高気温は１０℃。
５時４５分頃に会社を出た。ちょっと風があり、寒かった。
７時前に帰宅。息子はテレビを見ていた。今日はどうしていたかと聞くと、「午前中に勉強して、午後遊んだ」。「お昼は？」「カレーうどん」。
すぐに夕飯の支度。夕飯は焼きそばにしたが、「今日は三食とも麺だ」と息子。
息子は焼きそばだけで、ご飯は食べなかった。
妻から電話があり、息子はスカイプ。トイレにもiPadを持って行って、話をしていた。
毎日新聞『チェック:海渡る、中国富裕層 「投資で永住権」魅力 国内先行き不安、後押し』
中国には７００社以上の移民仲介業者があり、毎週末、移民説明会が開かれている。富裕層の目当ては米国などが行っている「投資移民」だ。一定額以上を投資すれば永住権がもらえる制度で、米国の場合、雇用を生み出す事業に５０万ドル（約６０００万円）以上が条件だ。１４年は米国の投資移民のうち８割以上を中国人が占めた。
中国の民間調査会社、胡潤研究院によると、１２年末時点で中国には不動産・金融資産１０００万元（約１億９０００万円）以上の富裕層が１０５万人おり、そのうち６４％がすでに移民したか、検討中という。移民先は米国の他にカナダ、豪州などが人気だが、景気低迷にあえぐポルトガルやギリシャ、キプロスなど欧州諸国も近年、投資移民制度を次々と導入。新たな移民先として注目されている。
中国の法律では、個人が海外送金できる外貨は年間５万ドルまで。仲介業者は「大手国有銀のマカオ支店に口座を開き、友人や親族十数人の名義で送金する。詳細は明かせない」と口を濁す。昨夏には、４大国有銀の１行が投資移民向けに金額無制限の送金サービスをしていたことが発覚、問題となった。移民手続きに詳しい弁護士によると、金融商品の購入と引き換えに海外支店が融資する銀行もあり、抜け道には事欠かない。
富裕層が移民する背景には、中国の現状や将来への不安がある。移民説明会に参加した、高校生の娘を持つ大学職員の男性（４５）は「米国に移れば中国ほど激しい受験競争がなく、学部の選択肢や奨学金などの面でも留学より有利な条件で有名大に進める」と話す。「格差拡大や共産党の権力闘争で中国社会は将来、混乱する可能性が高い」と体制への不信感も隠さない。男性は昨夏、一家で米国を旅行し、移民した知人らが庭付き一戸建てに住む様子を見て憧れを強めたという。中国では海外渡航が徐々に自由化され、先に移民した親族・知人の生活を知る機会が増えたことも後押ししているようだ。
